検索条件
| 検索カテゴリ | 条件 |
|---|---|
| 書籍名 | |
| 著者名 | K |
| 発行年 | |
| キーワード | |
| ジャンル |
※検索結果はジャンル順です。
検索結果一覧
- 問いかける法哲学
- [法哲学・法社会学・法制史]
- 瀧川裕英 編
- Ａ５判・288ページ・2,750円（税込）
- 賛否が分かれる15の論争的な問いを検討しつつ、法哲学の基礎的な概念や考え方がどのように役立つかを知る「いきなり実戦」型の入門書。自由／平等／法と国家の3部構成で、どの問いからでも読み始めることができる。
電子書籍はこちら
- ガンス法哲学講義1832/33
- [法哲学・法社会学・法制史]
- マンフレッド・リーデル 編中村浩爾 ・三成賢次 ・三成美保 ・田中幸世 ・的場かおり 訳
- Ａ５判・352ページ・6,930円（税込）
- ヘーゲル哲学の継承者として、法哲学の理論をマルクスへと結びつける転轍機の役割を果たしたとされるガンスの1832、33年講義の講義録。補遺「歴史法学派との論争」で1824〜27年にかけてのガンス論文３本収載。
- 近代法思想史入門
- [法哲学・法社会学・法制史]
- 大野達司 ・森元拓 ・吉永圭 著
- Ａ５判・304ページ・3,080円（税込）
- 立法・法改正論争が盛んな現代日本の法理論の背後にあるものを理解するため、幕末から新憲法までの法思想の道筋を辿る。日本と西洋の重要人物の来歴や相互の影響関係、さらに近代法継受の社会的政治的背景を含む入門書。
- 改正債権法コンメンタール
- [民法]
- 松岡久和 ・松本恒雄 ・鹿野菜穂子 ・中井康之 編
- Ａ５判・1,044ページ・7,700円（税込）
- 2020年4月施行の改正債権法を中心とする注釈書。改正条文ごとに冒頭に新旧条文を掲載し、改正理由・概要を解説。新法と従来の判例準則・通説との異同、他の法領域（執行・倒産法制など）との関係、改正が実務に与える影響を明らかにする。改正に至らなかった条文等にも［前注］［後注］で論及。
電子書籍はこちら
- ヨーロッパ私法の原則・定義・モデル準則
- [民法]
- クリスティアン・フォン・バール ／エリック・クライブ ／ハンス・シュルテ-ネルケ ／ヒュー・ビール ほか編／窪田充見 ・潮見佳男 ・中田邦博 ・松岡久和 ・山本敬三 ・吉永一行 監訳
- Ａ５判・540ページ・9,350円（税込）
- ヨーロッパ民法典を構想するバール教授が中心となって編集した「ヨーロッパ私法に関するモデル準則（DCFR）の概要版」の翻訳。「ヨーロッパ契約法原則（PECL）」を引き継ぎ、民法全体にわたる〈規定〉を提案する注目の文献。
- ヨーロッパ統一契約法への道
- [民法]
- ユルゲン・バセドウ 編・半田吉信 ・滝沢昌彦 ・松尾弘 ・石崎泰雄 ・益井公司 ・福田清明 訳
- Ａ５判・400ページ・9,900円（税込）
- 来るべきヨーロッパ統一契約法制定の予備作業として、ユニドロワ原則・ヨーロッパ契約法原則等の統一契約法モデルがドイツ国内法からみてどう位置づけられるか、相互がどう異なるのかなどに論及した論文集の翻訳・解説書。
- 現代ドイツ基本権〔第2版〕
- [憲法]
- ボード・ピエロート ・ベルンハルト・シュリンク ・トルステン・キングレーン ・ラルフ・ポッシャー 著／永田秀樹 ・倉田原志 ・丸山敦裕 訳
- Ａ５判・600ページ・11,550円（税込）
- ドイツ憲法における人権論の定評のある概説書。判例・事例を豊富に取り上げ、理論的位置づけを明快に説き、判例法理を体系的に概説。邦訳初版は2001年（原書第15版）。ピエロートとシュリンクがかかわった最後の版となる第31版（2015年）の邦訳。巻末付録：「ドイツ連邦共和国基本法（抄）」、「連邦憲法裁判所法」、邦語・独語索引。
- 判例にみるフランス民法の軌跡
- [民法]
- 松川正毅 ・金山直樹 ・横山美夏 ・森山浩江 ・香川崇 編
- Ａ５判・352ページ・8,800円（税込）
- フランス民法の歴史と動向を示す代表的な判例を選び、解説を付したうえで、法典の条文順に配列。フランス民法の全体像を見渡すことのできる貴重な書。伊藤昌司先生古稀祝賀判例集。
- 現代中国法講義〔第３版〕
- [法哲学・法社会学・法制史] [ＮＪ叢書]
- 西村幸次郎 編
- Ａ５判・276ページ・3,190円（税込）
- 第２版刊行（05年１月）以降の中国法の重要な立法・法改正（物権法・商法など）をふまえて改訂。グローバル化の影響を受けながら展開する中国法制の全般的動向を理解するうえでの最適の書。
- 「スコットランド問題」の考察
- [法哲学・法社会学・法制史] [政治学]
- 倉持孝司 編著
- Ａ５判・174ページ・6,160円（税込）
- 「スコットランドは独立国家となるべきか？」憲法・政治の専門家が1707年イングランドとの「連合」から1970年以降の権限移譲の進展、2014年の独立住民投票、2016年以降のイギリスEU離脱動向に至る歴史過程をふまえて問題を掘り下げて分析。地方レベル−全国レベル−超国家レベルの「多属化された統治」の展開をフォロー。
電子書籍はこちら
