検索条件
| 検索カテゴリ | 条件 |
|---|---|
| 書籍名 | i |
| 著者名 | |
| 発行年 | |
| キーワード | |
| ジャンル |
※検索結果はジャンル順です。
検索結果一覧
- リベラル・ナショナリズムの理論
- [法哲学・法社会学・法制史]
- 川瀬貴之 著
- Ａ５判・350ページ・8,580円（税込）
- 個人の自由、多様性を尊重するリベラリズムと共同体の統合、集団的自律を重視するナショナリズムは相容れるのか。
リベラリスト、ナショナリスト、リベラルナショナリストたちの理論の分析、リベラル・ナショナリズムに対する批判への応答を通じて、国民国家にとってのリベラルなナショナリズムの意義と可能性をよみとく。
電子書籍はこちら
- ベルモント・レポートに学ぶ「いのち」の倫理
- [法哲学・法社会学・法制史] [哲学・倫理学]
- 川瀬貴之 著
- Ａ５判・278ページ・6,380円（税込）
- 臨床研究の倫理指針の１つであるベルモント・レポートの三大原則-①自律（人格の尊重）②善行（福利の確保）③正義（分配的正義）を軸に、インフォームド・コンセント、研究のリスク・ベネフィット評価、臨床研究に関わる政策のあり方など、医療倫理に関わる諸問題を包括的に検討。
電子書籍はこちら
- 法社会学
- [法哲学・法社会学・法制史] [ＮＪ叢書]
- 和田仁孝 編
- Ａ５判・296ページ・3,520円（税込）
- かつてない分岐を迎える現代法社会学。その錯綜した方法論と学問領域の多様性を「法と社会の構造理解」「実践的問題関心」「方法論的アプローチ」という３つの視点から的確にマッピングする知的刺激にみちた教科書。
- コモンズ訴訟と環境保全
- [法哲学・法社会学・法制史]
- 中尾英俊 ・江渕武彦 編
- Ａ５判・338ページ・7,590円（税込）
- 近年、コモンズ論から入会権の環境保全機能が評価されている。私権ではあるが公共的性格も持ち、地域の共益に長く寄与してきた入会権に関する近年の紛争・裁判事例を詳細に調査・研究。入会権の環境保全機能の実態的側面を明らかにした労作。
電子書籍はこちら
- 日本史のなかの裁判
- [法哲学・法社会学・法制史] [司法制度・裁判実務]
- 川嶋四郎 著
- 四六判・256ページ・2,860円（税込）
- 日本史を紐解けば太古から正義・司法へのアクセスや合理的裁判への志向を見出すことができる。歴史や文学に見られる様々なエピソードを紹介し各時代で司法や裁判がいかに受け止められ評価されてきたかを探る。現代司法への示唆ともなる面白く味読の価値ある書。
電子書籍はこちら
- 日本人と裁判
- [法哲学・法社会学・法制史] [司法制度・裁判実務]
- 川嶋四郎 著
- 四六判・240ページ・2,750円（税込）
- 歴史や文学に見られる様々なエピソードを紹介しながら、それぞれの時代で司法制度・裁判制度がどのように受け止められ評価されてきたかを考え、現代司法への示唆を与えるおもしろい読みもの。
2022年9月 改訂版刊行予定
- ヨーロッパ私法の原則・定義・モデル準則
- [民法]
- クリスティアン・フォン・バール ／エリック・クライブ ／ハンス・シュルテ-ネルケ ／ヒュー・ビール ほか編／窪田充見 ・潮見佳男 ・中田邦博 ・松岡久和 ・山本敬三 ・吉永一行 監訳
- Ａ５判・540ページ・9,350円（税込）
- ヨーロッパ民法典を構想するバール教授が中心となって編集した「ヨーロッパ私法に関するモデル準則（DCFR）の概要版」の翻訳。「ヨーロッパ契約法原則（PECL）」を引き継ぎ、民法全体にわたる〈規定〉を提案する注目の文献。
- アメリカ陪審制度研究
- [司法制度・裁判実務]
- 丸田隆 著
- Ａ５判・356ページ・4,400円（税込）
- 陪審裁判に期待される役割とは何か－アメリカの陪審制度が今日の形態をとるようになった経過と歴史的意味を、ジュリー・ナリフィケーション（陪審による法の無視）を中心に解明。その可能性と限界を丹念に検討した本格的研究書。
- ナポレオン刑事法典史料集成
- [刑事法]
- 中村義孝 編訳
- Ａ５判・400ページ・8,800円（税込）
- わが国の近代刑事立法に影響を与えたとされるナポレオン刑事訴訟法典・刑法典の翻訳書。刑事訴訟法は制定時そのままの条文を、刑法は制定以降およそ２世紀にわたる条文の変遷を訳出。近代刑事立法過程を知る上で史料的価値の高い一冊。
- 電子取引時代のなりすましと「同一性」外観責任
- [民法]
- 臼井豊 著
- Ａ５判・338ページ・7,920円（税込）
- 電子取引が伝統的な法律行為論に突きつけた「なりすまし取引の安全保護」という現代的課題の解明に向けて、電子取引上の表見代理類推適用論のリーディング・ケースとしてのドイツにおける判決を基軸に据え、日独における支配的な表見代理類推適用法理の妥当性と要件論を中心に論究する。
電子書籍はこちら
